新型コロナウイルスのワクチン接種3回目も進んでいる中、以前よりマスクを着用すべきか、どういった場面では外してよいのかといった声も聞かれるようになりました。
また、夏が近づき、気温や湿度が高くなるにつれ、マスク着用による熱中症のリスクが高まることが懸念されています。
そこで政府は5月23日に「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」（以下、基本的対処方針）を変更し、マスクを着用するのか外すのかの線引きを新たに盛り込みました。
今回は、基本的対処方針に基づいて、マスクをいつ外せるのか、いつ着用する必要があるのかなどを、わかりやすく解説します。

マスクを外せるのは「人との距離が十分にとれる」だけではない

5月23日変更の基本的対処方針では、マスク着用の必要性について、以下の文言が追加されています。

・ 屋内において他者と身体的距離がとれて会話をほとんど行わない場合は、マスク着用は必要ない。
・ 屋外において、他者と身体的距離が確保できる場合、他者と距離がとれない場合であっても会話をほとんど行わない場合は、マスクの着用は必要なく、特に夏場については、熱中症予防の観点から、マスクを外すことを推奨する。
出所：新型コロナウイルス感染症対策本部「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針（令和4年5月23日変更）（PDF）」

つまり、「人との距離」（2m以上が目安）に加え、「会話の有無」という視点で、マスクの着用の必要性が決まるということであり、下図のように整理できます。

参考：内閣官房「マスク着用の考え方及び就学前時の取扱いについて（PDF）」
では屋外・屋内と分けて、具体的な状況別に見ていきましょう。

マスクを外せる場面～屋外～

屋外においては、以下の2場面で、マスク着用は必要ないとされました。

・ 他者と身体的距離が確保できる場合
・ 他者と距離がとれない場合であっても会話をほとんど行わない場合

たとえば1人でおこなうランニングやジョギング、自転車移動などが想定されます。
働く人々の場合は、駅からオフィスまでの徒歩による通勤や外回りなど、周囲との会話がない場合は、マスクを外しても良いことになります。
特に夏場については、熱中症予防の観点から、マスク外すことを推奨されています。
マスクを外すことのできるシチュエーションがだいぶ増えたと感じませんか。
なお、鉄道やバスなどの公共交通機関、地下街などについては「屋内」　に分類されており、このうち公共交通機関ではマスクの着用が推奨されています。

マスクを外せる場面～屋内～

屋内については、以下の対応になります。

・ 他者と身体的距離がとれて会話をほとんど行わない場合

つまり、人との距離が2m以上保てない場合には、マスク着用は引き続き推奨されるということです。
では、社内で勤務中のマスク着用は必要かどうか考えてみましょう。
まず、社内でデスクワークをしている方は、前後左右の席を確認し、2m以上離れているか確認しましょう。
離れていない場合は、マスクを必ず着用します。
距離が離れている場合には、次に「会話の有無」について確認しましょう。
会話がほとんど行われない環境であれば、マスクを外しても問題ありません。
皆さんの職場環境によって、マスクの着脱を検討してみてください。

厚生労働省からリーフレット公開

2022年6月25日には、厚生労働省が「マスク着用」に関するリーフレットを公開しています。
どのような場面ではマスク着用が不必要であるかがわかりやすく図示されているため、社内掲示などで活用しましょう。

厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部、子ども家庭局事務連絡事務連絡「マスク着用に関するリーフレットについて（周知）」

さいごに

徐々にマスク着用のルールが緩和され始めてきましたが、マスクを外して周囲の人たちと大きな声でお喋りをしたり、くしゃみや咳を咳エチケットなしに行ったりしてもいいというものではありません。
また、今回の基本的対処方針の変更により、皆さんに注意してほしいのは「本人の意に反してマスクの着脱を無理強いすることのないように」ということです。
マスクの着脱自体は、日本では義務ではなく、あくまでも推奨されているものです。
一人ひとりがマスク着用に対しての一定のルールを守りながら、気持ちよく感染対策を行っていきましょう。

＜参考＞
新型コロナウイルス感染症対策本部「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針（令和4年5月23日変更）（PDF）」
厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部、子ども家庭局事務連絡「マスクの着用の考え方及び就学前児の取扱いについて（PDF）」（2022年5月20日付）
厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部、子ども家庭局事務連絡事務連絡「マスク着用に関するリーフレットについて（周知）（PDF）」（2022年5月25日付）