2025年10月28日、公益財団法人日本生産性本部は「レジャー白書2025」のポイントを公表しました。
本発表からは「仕事より余暇を重視する」人が過去最高を更新するなど、働き方や生活の価値観にも変化が見られています。
今回は、レジャー市場の最新データから、働く人が元気に働き続けるために企業がどのような健康づくりを進めればよいのか、そのヒントを紹介します。

余暇を大切にする人が増加！意識と行動の変化とは

「レジャー白書2025」は、1977年創刊以来通算49号目となり、2024年の日本人の余暇活動を需要と供給両方の視点から時系列で分析しています。
調査によると、まず「仕事よりも余暇を重視する」いわゆる「余暇重視派」の割合が67.8％に達し、過去最高を更新しました。
特に「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」と回答した人が37.8％と、こちらも増加傾向を示しています。

公益社団法人日本生産性本部「『レジャー白書2025』（速報版）詳細資料（PDF）」

一方、余暇活動そのものの参加実態では、年間1回以上参加した活動（参加率）において「国内観光旅行（避暑・避寒・温泉など）」が48.3％で3年連続トップとなりました。
また、1年間にどれだけの種類の余暇活動に参加したかを示す「参加種目数」も、2023年の10.4種類から2024年は10.2種類へとわずかに減りました。
これは、たとえば「旅行」「映画鑑賞」「スポーツ」「外食」「美術館めぐり」など、さまざまな活動にどれだけ取り組んだかを合計した数字です。
このように、「余暇をもっと大切にしたい」という気持ちは強くなっているものの、実際に参加している余暇活動の種類や数はあまり増えていません。

性別・年代別の傾向にも大きな特徴があります。

男女ともに約3人に2人が「余暇重視派」

男性66.5％、女性69.1％と、わずかに女性が上回る結果になっています。

若年層（10代～30代）は余暇も仕事も頑張りたい傾向が強い

余暇重視派が約7割を占める一方、仕事に生きがいを求める割合も他の年代より高めです。

40代～60代は余暇に生きがいを求めるがやや低い

仕事と生活のバランスを取ろうとする意識が強く、余暇への意識が若年層ほど突出していないのが特徴です。

70代は全体的に余暇重視の割合が緩やかに低下

健康や生活スタイルの変化が影響している可能性があります。

このように、年代によって「余暇に求めるもの」が大きく異なっており、企業の健康施策も一律ではなく、多様な価値観に対応する必要があることがわかります。

公益社団法人日本生産性本部「『レジャー白書2025』（速報版）詳細資料（PDF）」

レジャー市場の回復状況と今後の課題

2024年の余暇関連市場は75兆2,030億円となり、前年比5.6％増、2019年比では104.0％とコロナ前の水準を上回りました。
特に大きく伸びたのは次の分野です。

•観光・行楽部門：9.9％増
•趣味・創作部門：3.8％増
•スポーツ部門：1.6％増

一方で、すべての分野が好調というわけではありません。

•ゴルフ場利用：減少
•テレビゲーム・オンラインゲーム：減少

逆に、外食（娯楽系）、動画鑑賞、温泉・観光旅行は伸びが顕著でした。
このことから、コロナ禍以降の生活スタイルの変化により、余暇のニーズが徐々に「体験型」へ向いていることが予測されます。
企業の健康経営担当者にとって以下の特徴は、福利厚生や健康施策を考えるうえで参考になります。
ストレスの軽減やメンタルヘルスの向上のために、従業員が外出や体験型の余暇を取りやすくすることが効果的と言えるでしょう。

•心身のリフレッシュにつながる余暇活動（旅行・温泉・アクティビティ等）が伸びている
•一方、デジタル系の余暇は横ばいまたは減少傾向

まとめ

レジャー白書が示す最大のポイントは、「余暇を重視する」意識が社会全体で高まっているということです。
これは企業にとって、働き方改革やメンタルヘルス対策を進める重要な指標となります。
企業には、業務量の調整や休暇制度の拡充など、休暇を取りやすくする仕組みづくりが求められるのではないでしょうか。

＜参考＞
・　公益財団法人日本生産性本部「レジャー白書2025」
・　公益財団法人日本生産性本部「レジャー白書2025」（速報版）