先日、企業さまから「離職率が高く困っている」とご相談を受け、ドクタートラスト所属の公認心理師による全従業員対象のカウンセリングと職場環境改善に向けたコンサルテーションを実施しました。
企業さまからも大変好評いただき、「職場環境改善カウンセリング・コンサルテーションサービス（仮）」として他社さんでもサービスを提供していく予定です。

カウンセリングによってできること

日本では「カウンセリングは精神的に病んでいる人が受けるもの」と思われがちですが、アメリカではもっと身近な存在であり、「カウンセリングは心の調子を整えるために受けるもの」と認知されています。
カウンセラーが相談者と話をして、病院に行くほどではないちょっとした悩みやメンタル不調であれば、セルフケアのアドバイスを行い、必要であれば医療機関への受診勧奨や継続的なカウンセリングを提案します。
メンタル不調がなく健康な人に対しては、仕事面での課題や職場環境への意見を聞き出し、課題解決のアドバイスをすることもあります。

全員面談によってハードルが下がる

ある調査によると「現在の仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスになっていると感じる事柄がある労働者」の割合は約60%にもなりますが、医師や保健師、カウンセラーなどの専門家に相談する人はその中でもごくわずかです。
また、ストレスチェックで高ストレス者に該当したとしても面談に進むのは一部にとどまっており、人事担当の方からは申し出が少ないというお話を聞くことがよくあります。
従業員の方たちに話を聞いてみると、「何を話せばいいかわからない」や、仕事が多く忙しい人にとっては「めんどくさい」といった声が多く、面談した情報が人事に伝わることで人事評価に影響するのではないかと心配する方もいます。
そこでおススメなのは対象者を抽出した形式ではなく、従業員全員にカウンセリングを受けてもらうものです。
全員カウンセリングであれば、前述のような心理的な負荷なく「みんな受けているものだから」と気軽に受けることができます。
またカウンセリング時には、必ず相談者の方に同意書へのサインをいただきます。
同意書には主に個人情報の取扱いについて記載されており、相談内容は相談者の同意なく会社に共有することがない旨も記載されているため、安心してカウンセリングを受けることができます。

コンサルテーションとは何か

職場環境改善に向けたコンサルテーションでは、従業員の方全員とお話をして総合的にわかった職場の強みと課題を説明し、課題に対しての改善策を提案します。
相談者の中に重篤なメンタルヘルス不調者がいた場合は、その従業員に対する今後の対応についてもアドバイスします。
ストレスチェックでも集団分析というものがありますが、カウンセリングでは従業員の生の声を聴くことができる分、より具体的な分析と提案が可能です。

こんな企業にオススメ！

職場環境改善カウンセリング・コンサルテーションサービスの実施をお勧めする企業は以下のとおりです。
対象は全従業員ではなくても、高ストレス集団や管理職・新入社員のみなど絞ることもできます。

・　何らかの事案が起こり（労災など）、従業員のメンタルヘルス状態が心配である
・　ストレスチェック実施後、より効果的に対策をとりたい
・　離職率が高く困っている

休職者が発生した際の損失は、年収600万円の方が3ヶ月した場合、約422万円にもなると言われています。

※求職者対応コストについてはこちらの記事を参照ください。

2018.03.12

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全員カウンセリングを実施するとなると、1人あたり30分～1時間の面談時間をいただくことになり、その分だけ時間や料金はかかりますが、職場環境の改善およびメンタル不調者を早期発見し休職者を発生させないための投資として、ご検討してはいかがでしょうか。
ご興味があればぜひドクタートラストまでお気軽にお問合せください。

＜参考＞
厚生労働省「平成29年労働安全衛生調査（実態調査）結果の概況」