
一無、二少、三多とは?
生活習慣を見直したいけど何から始めれば良いのかわからない――。
そんな方のために、日常生活の中で、心がけたい生活習慣をわかりやすく表現した健康標語をご紹介します。
日本生活習慣病予防協会が提唱したスローガン「一無、二少、三多」です。
生活習慣がなぜ大切かというと、食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒など生活習慣が、発症・進行に関与する疾患である生活習慣病予防とつながっているためです。
そのため、生活習慣を整えることが、生活習慣量の最大の予防となります。
今回は、2025年12月に厚生労働省が公表した「令和6年 国民健康・栄養調査」の結果を交えながら一無、二少、三多についてわかりやすく解説します。
一無
一無(いちむ)は、無煙・禁煙のすすめです。
喫煙は、脳卒中や虚血性心疾患などの循環器疾患、慢性閉塞性肺疾患(COPD)や結核などの呼吸器疾患、糖尿病、歯周病など多くの疾患と関係しています。
「令和6年 国民健康・栄養調査」によると、現在習慣的に喫煙している者の割合は14.8%であり、男女別にみると男性24.5%、女性6.5%です。
年齢階級別にみると、男性では40~50歳代でその割合が高く、3割を超えています。
まさに働く世代の方々ですね。
現在習慣的に喫煙している者が使用しているたばこ製品の種類は、「紙巻たばこ」の割合が男性65.4%、女性60.0%であり、「加熱式たばこ」の割合が男性41.4%、女性44.2%です。
二少
二少(にしょう)は、少酒・少食のすすめです。
年末の忘年会、年末年始の連休、年始の新年会など、会食やお酒を飲む機会が多かったと思います。
ひと段落したあとで、歓迎会、お花見などのイベントシーズンがまたやってきますね。
連休明けはなんだか身体が重いなんてことはありませんでしょうか?
食事
「令和6年 国民健康・栄養調査」によると、栄養バランスのとれた食事に関する状況としては、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事が1日2回以上の日がほぼ毎日の者の割合は、52.8%です。
男女別にみると男性52.3%、女性53.2%であり、年齢階級別にみると、男女ともに20歳代で最も低くなっています。
朝食欠食、もしくは仕事で昼食をとる時間がないなどが考えられますね。もともと食べる習慣のない方は、飲み物からでも良いので、何かを口にするということから始めていきましょう。
飲酒
また、生活習慣病のリスクを高める量を飲酒している者の割合(厚生労働省では生活習慣病のリスクを高める飲酒量(1日あたりの平均純アルコール摂取量)を女性では20g以上、男性では40g以上としている)は11.4%であり、男女別にみると、男性13.9%、女性9.3%です。
年齢階級別にみると、その割合は男性では60歳代、女性では50歳代が最も高く、それぞれ21.6%、18.4%となっています。
お酒はし好品であることを認識したうえで、適量を守り、空腹では飲まない、食事と一緒に摂取をする、炭酸水やノンアルコールを代わりに飲んでみるなど、ストレスにならない工夫を見つけてみましょう。
三多
三多(さんた)は、多動・多休・多接のすすめです。
多動
運動習慣者の状況としては、運動習慣のある者の割合は34.6%(年齢調整値31.3%)であり、男女別にみると、男性で38.5%、女性で31.5%です。
年齢階級別にみると、男女ともにその割合は30~40歳代で低くなっています。
運動習慣のない方は、家事や移動中の徒歩等、活動量を意識して増やすようにすると自然と動く場面が増えてきます。
多休
睡眠の状況としては、ここ1カ月間、睡眠で休養がとれている者の割合は79.6%(年齢調整値78.5%)であり、男女別にみると、男性で80.4%、女性で78.9%です。
20~59歳では73.0%です。
1日の平均睡眠時間が6時間以上9時間未満(60歳以上については6時間以上8時間未満)の者の割合は56.0%(年齢調整値は56.9%)であり、男女別にみると男性56.1%、女55.9%となっています。半数近くの方が睡眠で休養がとれていると感じていないということがわかりますね。
睡眠の質は時間だけではないので、熟睡感を得られるように寝具や衣類など環境調整をしてみてください。
また、アレルギーの方は季節的につらい時期もあるかもしれません。内服薬や点鼻薬、目薬等も上手に活用しましょう。
多接
就労・就学を含む社会活動を行っている者の割合は、83.1%であり、男女別にみると、男性86.2%、女性80.4%です。8割程度の方が、仕事や学校以外のコミュニティに参加されているということですね。
地域の社会活動への参加について内容別にみると、町内会や地域行事などの活動に参加している者の割合が最も高く、その割合は31.1%です。
仕事がある方はなかなか難しいかもしれませんが、合間をみつけて地域の情報に目を向けてみるのも良いですね。
<参考>
厚生労働省「令和6年『国民健康・栄養調査』の結果」





















