「予算をあまりかけずに職場環境改善したいのですが」にお答えします！産業保健新聞

ドクタートラストのストレスチェックサービスは、10～11月に最も多く受検いただいています。
また、12月には受検結果をもとにした集団分析結果をお届けしています。
その中で、企業の担当者さまから、こんなお声をいただきました。
「ストレスチェックの分析結果をフィードバックしてもらえるのは助かります！ところで、予算をかけずに職場環境改善する方法はないのでしょうか」

セミナーや研修を実施しないことには職場環境改善はできない？

ストレスチェックの集団分析結果に基づいて、セミナーや研修を行うのは非常に効果的です。
しかしなかには、予算が限られている企業さまもいらっしゃると思います。
以下では、集団分析から浮かび上がった課題に対して、“予算をかけずに”取り組む方法をご紹介します。

ストレスチェックの結果は客観的事実ではなく、回答者の“主観”が入り込みます

ストレスチェックの集団分析結果をご説明する際に以下のようなお悩みをしばしば伺います。

「“仕事の適正”の尺度が悪く出ているんだけど、実際に人事異動を伴う組織改編をしたりするのは反対意見も出るし大変で腰が重い…」

確かに“仕事の適正”を改善するために時間も労力も十分にかけられるようであれば、大規模な組織改編もひとつの手だと思います。
ですが、これはさまざまなコストがかかる上、一度やってしまうとなかなかやり直しがきかないデメリットもあります。
また、「ストレスチェックの結果には必ず回答者の“主観”が入り込む」という前提を忘れてはいけません。
「仕事の適正」に当てはめて考えると「自分は担当している業務に適正がない“と思っている”≒納得をしていない」ということになります。
それではこの認識に対してどのような取組が可能でしょうか。
たとえば「定期的な上長との個別面談」などが考えられます。
この中で「会社としてその人にそのポジションでその業務をしてほしい理由」「いま会社から求められている役割や将来的に担ってほしいポジション」を伝えましょう。
それによって回答者が「自身の担当業務に納得感を得る」だけでも、この尺度はある程度改善が見込まれる可能性があります。
すべてのケースにおいて必ず使えるとは言い切れませんが、簡単なコミュニケーションを増やすことが有効な場合があるのです。

助成金制度を活用しましょう！

しかし可能ならば、セミナーや研修などで専門家の力も頼りたいところですね。
そんなときは、「職場環境改善計画助成金」の活用も検討してみてください。
集団分析実施後の職場環境改善の取り組みは、一定の要件を満たすことで最大10万円の助成を受けることができます。
助成金の詳細は、以下の記事を参照してください。