高ストレス者面談をどう増やす？産業保健新聞

こんにちは、ドクタートラスト産業カウンセラーの冨田です。
「産業保健新聞」の運営元、ドクタートラストの提供するストレスチェックサービスには、2021年度も多数のお申込みをいただいております。
ストレスチェックで受検率とともにやはり気になるのが「高ストレス者率」ですよね。
ドクタートラストで受検いただいている企業、団体でみると、高ストレス者率は14.1％ですが、実際に担当者にお話を伺ってみるとその多くは「高ストレス者で面談希望者はゼロ」という状況です。
高ストレス者面談の希望者が出ないことは、ストレスチェック制度がスタートした2015年当初からの大きな課題でしたが、義務化から7年が経っていても、いまだに解消ができていない企業様が少なくないようです。

高ストレス者面談はどうしてゼロ？

高ストレス者面談の希望者が出ないのは、一体何が原因かといいますと、面談を受けるためには事業主（会社の窓口）に直接申し出る、つまり、自分が高ストレス者であることを名乗り出なければいけない点です。
社内で必要以上に知られることはないとはいえ、面談を就業時間中に行う場合などには、直属の上司の許可を取らないといけなかったり、一時的に席を離れなくてはいけなくなったりと、周囲の目が気になる状況が起こりえます。
これらが従業員からすると心理的なハードルが高く、面談につながらない要因だと考えられています。
ストレスチェックの結果での不利益な取扱いは禁止されていますが、単にそれを周知するだけでなく、もっと安心感を持っていただくための働きかけが欠かせません。

高ストレス者面談を増やすための3つの対策

では、どういった動きをとるべきでしょうか。
今回は3つご紹介いたします。

①　アンケートの実施

・ストレスチェックの結果を誰に相談したいか
・どんな方法で相談したいか

②　会社を介さない相談先の確保

・社外相談窓口の設置
・医療職の面談

③　セルフケア研修の実施

・ストレスチェックの目的
・メンタル不調のメカニズム
・なぜ他者への相談が必要なのか
・個人結果の取り扱いについて再周知

ストレスチェックを有効的に使ってもらうためにも、上記①～③の取り組みをおすすめしています。
「誰に、どう相談したいか」は会社の風土に左右されることもあり、必ずしも産業医とは言い切れません。
社内の相談窓口、社外の相談窓口、医療職や心理職など、選択肢を増やしておきましょう。
さらに、そのエビデンスとしてアンケート実施がおすすです。
高ストレス者面談までにいつくかクッションを挟むことで、実際に申し出にはつながらなくても、放置のリスクを下げることができます。
また、従業員が自身のストレスを自覚するための受検ですので、研修を通して何に気を付けるべきか、なぜ一人で抱えず、他者に相談すべきなのかを理解してもらうことも必要になってきます。

そもそもストレスチェックを何故やっているのかも知らずに毎年受けている人もいるでしょう。
改めて、実施の目的やその後の取り扱いの説明をしっかりと行ってみてもいいのではないでしょうか。