ダイエットのサポートも外部相談窓口にお任せ!

「産業保健新聞」運営元のドクタートラストが提供する外部相談窓口アンリでは、各種の健康相談を受けているのですが、最近はダイエットに関するご相談も多く寄せられています。

最近の課題:在宅勤務増加による運動量低下

新型コロナウィルス流行によって緊急事態宣言が発令され、生活行動に制限がかかり、必然的に運動量が低下していることがさまざまな調査でわかっています。
笹川スポーツ財団によると、「運動・スポーツを行った者の割合は新型コロナウイルス感染拡大前(2019年2月~2020年1月)の54.3%に対し、感染拡大後(2020年2月~2021年1月)は50.4%と3.9ポイント減少した」との調査結果が出ています。
また、内閣府「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査14」(以下、内閣府個人意識調査と呼ぶ)によると、テレワークや在宅勤務等が広がった影響もあり、通勤時間が減少と回答する者が多く、テレワーク実施率が高い東京都23区では、通勤時間が減少したと回答した就業者は58.9%にも上り、地方圏でも29.4%の就業者が通勤時間は減少したと回答したそうです。
厚生労働省「国民健康・栄養調査報告 令和元年」によると、肥満者(20歳以上)の割合は2019年で33.0%と高く、運動量の低下は肥満者の増加につながると考えられます。

ダイエットはからだの問題だけではなく、心の問題も含んでいる

外出の自粛は、身体的な健康管理のみならず、ストレス発散や気分転換などの精神的な健康にも関係します。
少なからず、相談をする人はストレスの消化方法に問題を抱えており、カウンセリングによって、自分を客観視することによってその問題に取り組むことが可能になります。
相談窓口に寄せられる内容は、以下のようなものが多いです。

・ 一人ではモチベーションが保ちづらい
・ どのように食事制限を取り組んでいいのかわからない
・ 運動を続けるコツが知りたい
・ メンタル状況も併せて相談したい

本日は、実際にあったご相談内容をもとにアンリのサポートをご紹介いたします。

事例 ダイエットのモチベーション維持に悩む30代男性

相談者:30代、男性、若いころから運動習慣なし。独居、在宅勤務。
今年の健康診断でメタボリックシンドロームや高コレステロール血症を指摘され、体重のコントロールについて指導が入った。
問題意識はあるものの、なかなか取り組むモチベーションが持てない。
最近は宅食サービスの利用が多く一日中自宅にいて外に出ないことも多い。
気分の落ち込みや意欲の低下がみられている。

<アンリからのサポート>

ダイエットの一番の難しさは、継続することにあります。
誰かが一緒にやっていたり、見てくれたりと自分の頑張りを見てくれる存在が必要です。
また、現在の食事の摂取量を自覚しないと、どれだけの食事が工夫できるかがわかりにくいでしょう。
自分が取り組んだ食事量や運動量を自身で客観的に把握し、人に見てもらうことで良いフィードバックを得られるように、毎日の記録をつけてもらうこととなりました。
日記は2週間単位で、食事(朝昼夕と間食)や運動、体重を毎日記録して、2週間経ったらアンリへ日記を送っていただき、食事や運動についてアドバイスを行いました。

相談者からは以下のような反応をいただきました。

一人での継続する難しさが軽減した。
自分の食べる量や運動の量が目に見えてよかった。
運動することに取り組みやすくなった
外に出る運動が気分転換になる

健康になるために相談窓口を利用してください

相談窓口を設置はしたものの、従業員が使用していないでは意味がありません。
アンリはからだもこころもそして企業も健康にするために日々奮闘しております。
ぜひ、からだの健康管理で悩んでいる社員の方があれば、アンリをお勧めしてください。
ご相談者様の悩みに寄り添い、医療の専門家の見地からアドバイスを行います。

【外部相談窓口アンリの詳細・お問合せはこちら】

<参考>
笹川スポーツ財団「新型コロナウイルスによる運動・スポーツへの影響に関する全国調査(2021年2月調査・速報)」
内閣府「第2-1-5図 生活時間の動向」

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • follow us in feedly

産業保健新聞編集部株式会社ドクタートラスト

投稿者プロフィール

「産業保健新聞」は株式会社ドクタートラストが運営しています。
外部メディアの取材協力、執筆依頼も積極的にお引き受けしておりますので、お気軽にお問合せください!
【ドクタートラストへの取材、記事協力依頼、リリース送付などはこちらからお願いします】

この著者の最新の記事

関連記事

解説動画つき記事

  1. 【動画あり】2022年6月施行「改正公益通報者保護法」を専門家がわかりやすく解説!退職者や役員も保護対象になる⁉

一目置かれる健康知識

  1. 【保育士が直伝】慣らし保育を早く終える子は、登園時の保護者の行動が違う!
ページ上部へ戻る