ストレスチェックを実施することは企業の義務ですが、その受検結果は個人情報保護法の壁にきっちりと守られており、企業が労働者の同意なく閲覧することはできないことになっています。
企業がストレスチェックで知り得るのは、個人結果を部署ごとに寄せ集めて分析したデータ、通称「集団分析結果」のみです。しかし、この集団分析結果から、「健康リスク」という非常に興味深いデータを導き出すことができます。

健康リスクとは、仕事上のストレスが病気や休業などの健康問題を引き起こす可能性を数値で示したものです。平均が「100」で、例えば健康リスク「120」の集団は、その集団で健康問題が起きる可能性が平均よりも「20％高い」ことを示しています
調べる集団の単位を「部」にすれば部の、「企業」にすれば企業の、「業種」にすれば業種ごとの健康リスクがわかるということです。

株式会社ドクタートラストは、ストレスチェック制度初年度の2016年に300社以上の企業・団体のストレスチェックを実施しましたが、それらの集団分析データを用いて、業種別「健康リスク」ランキングを算出しました。
それが「業種別・健康リスク総合ランキング」です。

【調査対象】株式会社ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2016年度契約企業・団体（の一部）
【企業・団体数】321
【有効受検者数】72,311人(男性46,375人　女性25,936人)
※本業種分類は「日本標準産業分類」に準拠。

健康リスクが最も高い業種は「運輸」

ご覧のように、健康リスクが最大となった業種は「運輸」で、値は112。
2位「医療・福祉」が111。この２業種が突出していました。
そこから7ポイント開いて、3位「生活・娯楽」（旅行業、理美容業等を含む）、4位「製造」、5位「宿泊・飲食」と続きました。

健康リスクが最も低い業種は「郵便等」

その一方で、ランキングの最下位、すなわち健康リスクが最小の業種は「郵便等」（郵便局等を含む）で87。
ランキング１位の「運輸」とは、実に25ポイントもの大差がつきました。
2番目に少ないのが「学術・専門」（研究所、法律事務所等を含む）。そして「インフラ」が続きました。
なぜ「運輸」や「医療・福祉」は健康リスクが高く、「郵便等」は低くなったのか？
それを理解するには、このランキングを構成する２つの指標、「仕事の負担・コントロール」と「上司・同僚とのコミュニケーション」に関して、わかっていただく必要があります。

それについては次回、詳しくお伝えします。次の投稿まで、しばらくお待ち下さい。