社員の健康増進のために、定期健康診断の必須項目に加えてオプションで検査を追加したいです。
どの検査を追加したらいいでしょうか？
健診対象である、従業員の特性（男女構成、年齢、業務内容）より健康課題を抽出することで、適切な検査項目の追加をしている企業様が多いようです。
健康保険組合の補助が受けられる検査項目を追加したり、女性の多い企業様は婦人科の健診を追加するなど、そこで働いている従業員の特性や傾向を考慮して、必要な検査を追加してみてはいかがでしょうか。
定期健康診断の法定項目以外にどんな検査が可能なの？
オプション検査として以下の検査項目が挙げられます。
- 骨密度検査
- 乳がん（マンモグラフィー、超音波検査）
- 子宮がん検査
- 甲状腺超音波
- 脳疾患（脳MRI）
- 胃X線、胃内視鏡検査
- 腹部超音波（肝・胆・膵・腎・脾）など
血液検査で以下の項目も検査できます。
甲状腺機能、ヘリコバクターピロリ抗体検査、B型肝炎、C型肝炎、腫瘍マーカー（肝臓・前立腺・膵臓・胆のう・消化器系）
※実施機関によって異なりますので、利用される健診機関へご確認ください。
健診項目の充実による効果
女性特有の疾患に関する検査項目の追加
日本医療政策機構「働く女性の健康増進調査」(2016)より婦人科系疾患を抱える働く女性の年間の医療費支出と生産性損失を合計すると、6.37兆円（内訳：医療費1.42兆円、生産性損失4.95兆円）と報告されています。
がん検診項目の追加
働き盛りの世代のがん患者が増えてきています。
がんは年齢とともにリスクが高まります。
検診を実施することで早期発見でき、早期対応で治療効果も出やすく、早めの職場復帰が可能になります。
受診率向上への工夫
社内の風土づくり
- 日頃より経営者から従業員へメッセージ
- 管理職から部下への受診の声かけや未受診者へのフォローアップの実施
制度や体制の整備
- 就業時間内の健診受診を許可や検診車の活用
- オプション健診の事前把握・予約代行
- 企業による健診費用の一部負担
健康経営に取り組まれている皆様、健康診断の検査項目について見直してみてはいかがでしょうか？
これからも、いきいきと働ける職場づくりをサポートいたします。
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